■２大書店の泥仕合

第三極書局（以下、第三極）は、７月15日に中関村の北京大学そばにオープンした民営のブックストア。巨大オフィスビルの５～８階を占め、総面積はこれまでに市内最大とされた西単の「北京図書大廈」の1.6万平方メートルをゆうに上まわる約２万平方メートル。"30万種の図書"をそろえ、"北京最大の規模"をほこるというのが売りである。
対する中関村図書大廈（以下、中関村図書）は、３年前の2003年11月６日にオープン。政府系の新華書店の傘下にあり、こちらもビルの１～５階にわたる大型書店だ。第三極からは、西へわずか100メートルほどの近距離にある。
大学や各種学校があつまるこの中関村エリアは、もとより100軒をこえるブックストアの激戦区。中関村図書や、第三極のような大型ストアの出現は、はやくから中小書店の存在をおびやかすものとして、関係者らの注目をあつめていた。それが、価格競争という"巨大地震"をじっさいに引き起こしたのだから、大ごとになった。

地元紙によると、発端は、第三極がオープン記念ではほぼ恒例となる優待券サービス（実質8.3掛）で人気を呼んでいたころ、中関村図書が第三極のオープン当日から８月15日まで、１カ月間の「全品7.5掛」（教材・輸入原書をのぞく）のバーゲンセールを始めたことにさかのぼる。
これが癇にさわったのか、第三極はすかさず９月１日から10月20日まで、約１カ月半の「全品７掛」セールをスタート。すると、中関村図書はバーゲン期間をさらに10月15日まで延長した。中関村図書からの"直球勝負"を、第三極が受けてたち、両者の抜きさしならない対決に発展したのである。

当事者である第三極の欧陽旭・董事長（取締役会長）は、こう語る。
「これは一種の"持久戦"だ。中関村図書のバーゲンは、もはや私たちの脅威となっている」（『新京報』）
もういっぽうの当事者、中関村図書の孟凡洪・総経理（社長）は、今回の価格競争が想定外であったことを強調する。
「バーゲンは、第三極に対するものでも、価格競争をあてこんだものでもない。競争はできれば回避したいほど。読者サービスのためだけに、バーゲンを続けているのだ」（同）
事態は、すでに泥仕合となりつつある。

■中小の売り上げ50％減

思わぬ衝撃にふるえあがっているのが、周辺の中小書店だ。中関村には100軒あまり、海淀区までエリアを広げると300軒以上もの大小のブックストアがひしめいている。
中国書刊発行業協会・民営（非国有）書業工作委員会がこのほど、周囲の中小書店を対象におこなった調査によると、価格競争がはじまって以来の売り上げは、前年同期比で７～50％減少したことがわかったという（『京華時報』）。
「バーゲンが１カ月なら、まだ我慢できる。３カ月から半年もつづいたら、中小はゼンメツだ」（万聖書園の劉蘇里・総経理）

こうした窮状をなんとか救おうと、同工作委員会の呼びかけで６日、急きょ開催されたのが「海淀中小書店 反悪性価格戦 緊急協調会」。万聖書園、光合作用書房、北京風入松書店、席殊書屋などからの出席があり、代表者が抗議声明を発表した。
「われわれは、全国の同業者や取り次ぎ（問屋）、メディア、読者らに呼びかけて、ともに不当な価格競争に対して、つよく非難する」。そのうえで、抗議声明は「自己の（生存）権利を守りぬく」としめくくった。
風入松書店の代表は、ため息まじりにこう語る。「零細書店は、価格競争には加われないよ。1日もはやく、混乱が収束することを願っている」（『新京報』）

■再版制度のない中国

ところで、なぜこうした事態が発生したのか？
日本のある出版関係者は、こう語る。
「再販制度（再販売価格維持制度）が設けられている日本では、書籍や雑誌を値引きして売ることはできない。だが、中国にはそうした制度がないからではないか」

再販制度とは、文化の普及と発展のために「新聞、書籍、雑誌、レコード盤、音楽用テープ、音楽用ＣＤの６品目は、メーカーが小売価格（定価）を決めて、販売業者で定価販売することができる制度」のこと。
つまり、文化をひとしく普及させ、著作権を保護するために、全国一律で価格を維持する――というのがその趣旨だ（古書や時限販売のＣＤ、ブックフェアでの割引等をのぞく）。
独占禁止法では、自由な価格競争をさまたげるものとして再販維持を禁じているが、著作物である書籍やレコードなどは「法定再販物」であるとして、とくべつに維持行為をみとめている。
この制度のメリットは、業者が安定した供給をおこなえることだが、デメリットは、自由競争がなく、値引きがなく、販売サービスが向上しないことである。

「フランスでは、再販制度をはずしたところ、倒産する版元や書店が増えて大混乱。また書籍のみ再販にもどしたと聞いている。日本でもこの制度をなくして自由競争に、という動きがあったが、自由になれば零細の版元や小さな書店がつぶれてしまうために業界の猛反対にあい、いまは立ち消えとなっている」（同関係者）
たとえば、再販制度のないアメリカは国土がひろく、配送にべらぼうな費用がかかる。そのかわりに、巨大チェーン店と特徴のある専門店に二分され、寡占化がすすんで、零細の書店は少ないという。
「中国もアメリカのように、巨大チェーン店の競争の時代に入っているのではないか？」

中国では改革・開放後、とくに1990年代から、国営（国有、官営）企業の民営化にともなって、それまでの国営出版社や書店を民営型の企業（グループ）へと転換。中央政府の組織改編により、2004年には人民出版社以外の出版社をいずれも企業化したとされている（新華書店総店は、中央宣伝部が主管する企業グループ・中国出版集団公司に加盟している。また、王府井書店は「北京市新華書店王府井連鎖店有限責任公司」として企業化、チェーン展開をはかっている）。
そのため書店においても、大手企業と中小の小売店の二分化がすすんでいることは確かである。本の価格競争は、こうした市場化のながれによる必然の結果だったのだろうと、同関係者は分析している。

■本当に儲けはあるか？

「全品7.5掛」「全品７掛」で、本当に儲けはあるのか――。
関係者らの疑念の声があがるなか、中関村の２大書店はやんわりとそれを否定する。
「当店は、集約型の"新華物流仕入れセンター"を通して運営している。そのためコストがおさえられ、大きくはないが利益もある」（孟凡洪・中関村図書大廈総経理）
「短期の損失をふみ台にして、安定経営へとつなぎたい」（李松・第三極書局総経理）
報道によれば、中国の書籍は一般的に、書店への卸しが定価の60～70％。それを「７～7.5掛」で売るのだから、利益は微々たるものであるが、それでもこの間の売り上げは、中関村図書が前年同期比36％増（７月15～31日）、第三極が開店当初に比べて５割増（９月初め）と、それぞれかなり奮闘している。
（注：日本の書籍は一般的に、取り次ぎのマージンが８％前後、書店が22％前後。つまり、本は定価の約８割で書店に卸されるという）

「バーゲンはあくまでも企業行為。書店はそれぞれが、独自の経営スタンスを打ち出すべきだ。それによって、固定読者をもつことができる」
中関村図書の関係者は、そんな自信も漏らしている。

いっぽう、大手書店の独占をふせごうと、法の整備を求める声も上がっている。98年には、海淀区のいくつかの中小書店によって「図書小売商公約」がむすばれ、「開店・記念バーゲンでは、８～8.5掛の割引をこえてはならない」と定められたが、法的拘束力のないものだった。
再販制度のない中国で、価格競争が北京全体へ、またインターネットを通じて、全国にひろまることを懸念する声も出ている。
前述の民営書業工作委員会は、価格競争がエスカレートすれば、提訴もありうるとしながらも「業界全体への影響の大きさからして（２大書店には）理性的な職業道徳、市場の健全な発展を考えるよう、呼びかけていく」と語る。

読者にとってはありがたいバーゲンセールなのだが、その激震は、多様な書店のバランスをゆるがしかねない。市場は大手の独占となり、中小は淘汰されるのか？　はたまた法整備がすすみ、割引に一定の基準がもうけられるのか？　中関村の"価格バトル"からは、しばらく目が離せない。